パーソナルジムの開業に必要な資金や調達方法・開業するまでの流れを徹底解説!

最近では1対1でトレーニングを指導する「パーソナルジム」が増えてきています。そのため、フィットネス業界で働くトレーナーの中には、最終的に自分のパーソナルジムを開業したいと考えている人も少なくありません。パーソナルジムを開業するためにはどれくらいの資金が必要なのでしょうか。

そこで今回はパーソナルジムの開業に必要な資金や調達方法・開業するまでの流れを解説します。これからパーソナルジムの開業を検討している人はぜひ最後までご覧ください。

パーソナルジムを開業するために必要な2つの資金

まず始めに、パーソナルジムを開業するうえで必要な資金には、「設備資金」と「運転資金」があります。1つずつ見ていきましょう。

設備資金

設備資金とは、初期投資に必要な資金のことです。以下の内容が設備資金として挙げられます。

  • 物件取得費:約100〜200万円
  • 内装費:約250〜400万円
  • トレーニング機器:約100〜150万円

物件取得費は家賃の6ヶ月分が相場と言われています。そのため、家賃20万円の物件であれば、120万円が必要です。ただし、居抜き物件や紹介物件であれば、物件取得費が安くなることがあります。

内装費は人によってさまざまなこだわりがあるので、一概には言えません。ただし、以下の費用が発生することは覚えておきましょう。

  • 内装工事費:約150〜300万円
  • 電気・空調・換気設備工事費:約10万円前後
  • 給排水設備工事費:約 60〜70万円
  • 家具・建具工事費: 約 60〜70万円

内装費は初期費用のなかで一番費用がかかります。いくらでもこだわることができますが、その分、高額な費用がかかるので、予算に見合った内装にすることが重要です。以前までスポーツジムとして使われていた居抜き物件を選ぶことで、費用を抑えることができます。

ランニングマシーンやダンベルなどのトレーニング機器は、メーカーや種類によって異なりますが、合計で100〜150万円くらいが相場です。新品のトレーニング機器は非常に高いので、費用を抑えたいのであれば中古の機器にしましょう。中古の機器は定期的なメンテナンスが必要になりますが、新品よりも格段に安く購入できます。

運転資金

一方の設備資金とは、毎月かかる費用のことです。以下の内容が設備資金として挙げられます。

  • 物件の家賃:約20〜30万円
  • 広告費:約10〜30万円
  • 水道光熱費:約10〜20万円
  • 人件費:約50〜100万円

パーソナルジムを開業しても顧客が獲得できなければ意味がありません。顧客を獲得するためにホームページやチラシを用いてパーソナルジムの宣伝をしなければいけないので、広告費用は必須です。また、ある程度顧客を獲得できた場合には、トレーナーを雇用する必要があります。雇用する人数によって人件費も大きく変わってくるので、慎重に決めましょう。

パーソナルジムの開業資金を調達するための3つの方法

パーソナルジムの開業資金を調達するための方法は以下の3つです。

  • 自己資金の利用
  • フランチャイズ契約による資金援助
  • 日本政策金融公庫の融資制度を利用

自己資金の利用

自己資金の利用は借金を背負うことがないので、最もリスクが低い方法です。パーソナルジムというのは非常に競争率が激しい業界なので、経営がうまくいかずに経営破綻してしまうことも珍しくありません。ただし、自己資金で賄っておくことによって、借金返済のリスクを回避できます。開業する前に最悪のケースを考えるのが重要です。

しかし、開業資金は数百万円にもなります。自己資金のみで賄う場合にはそれなりの金額が必要となるので、注意しましょう。全額を自己資金で賄うのではなく、開業資金の一部のみ支払う方法がおすすめです。

フランチャイズ契約による資金援助

フランチャイズ契約による資金援助もあります。フランチャイズ契約とは、フランチャイズの本部であるフランチャイザーが、加盟店のフランチャイジーに対して商標や商号の使用権利・経営のノウハウやアドバイスをしてもらえる契約のことです。フランチャイズ契約を結ぶことで、開業資金の調達や経営方針についても相談に乗ってもらえます。

パーソナルジムの開業は数百万円かかりますが、ノウハウを提供してもらうことで余分なコストもカットできます。また、パーソナルジムにおいて最も重要なのは集客です。集客によって売上を伸ばせるかが決まると言っても過言ではありません。独学で学ぶのには限界がありますが、フランチャイズ契約によって、集客のノウハウを伝授してもらうことも可能です。

日本政策金融公庫の融資制度を利用

日本政策金融公庫の融資制度を利用する方法もあります。日本政策金融公庫とは、開業や起業を検討する人や中小企業などに向けて融資してくれる機関です。パーソナルジムの開業も日本政策金融公庫の対象になります。

ただし、誰でも融資を受けられるわけではありません。事業計画書の提出や資金用途の開示などさまざまな条件があるので、詳しくは公式サイトを確認しましょう。

パーソナルジムを開業するまでの流れ

実際にパーソナルジムを開業するまでの流れを解説します。パーソナルジムを開業するためには全部で7ステップです。

  1. 開業場所の決定
  2. 開業資金の調達
  3. 物件の契約
  4. 開業届の提出
  5. 料金の決定
  6. 集客
  7. 開業

順番に解説します。

1.開業場所の決定

どこでパーソナルジムを行うのか、開業場所を決定しましょう。主な場所として挙げられるのは以下の3つです。

  • 自宅
  • テナント
  • スタジオ

それぞれにメリット・デメリットがありますが、どこで開業するか迷っているのであれば、テナントがおすすめです。今回の開業する流れは、テナントを開業場所にした場合を例とします。

2.開業資金の調達

開業資金の調達方法は前項でも説明した通り、3つの方法があります。

  • ​​自己資金の利用
  • フランチャイズ契約による資金援助
  • 日本政策金融公庫の融資制度を利用

物件取得費や内装費・トレーニング機器など、実際にかかる開業費用を加味したうえで資金を調達しましょう。

3.物件の契約

開業場所となる物件を契約します。物件を契約する際には、立地や防音・耐荷重などを考慮したうえで決めることが重要です。特にベンチプレスなどの重いトレーニング機器を導入するのであれば、衝撃音が大きいので、近隣とのトラブルにならないよう気をつけましょう。

また、新型コロナウイルスなどの影響もあるので、換気しやすいかどうかも1つの判断基準とするのがおすすめです。

4.開業届の提出

開業届を提出します。開業届は自宅から最も近い税務署に提出するのですが、最近ではオンラインで完結できる「e-Tax」という方法もあるので、自分に合った方法で開業届を提出しましょう。

5.料金の決定

1レッスンあたりの料金を決めます。料金はパーソナルジムによって異なるので、開業場所に近いパーソナルジムの料金をリサーチしてみましょう。最初は新規の顧客を獲得することが大事なので、開業してまもない時期は特別割引やキャンペーンなどでほかのパーソナルジムと差別化することが重要です。

6.集客

集客活動を行いましょう。集客にはSNSを活用したりチラシを配ったりするなどの方法があります。ほかの準備や作業に追われていて時間がないのであれば、制作会社に依頼したり外注したりするのもおすすめです。

7.開業

いよいよ開業です。開業してみないとわからないこともたくさんあるので、問題点や改善点が見つかったのであれば、その都度修正していきましょう。

パーソナルジムを開業するならハコジム

本記事では、パーソナルジムの開業に必要な資金や調達方法・開業するまでの流れを解説しました。パーソナルジムを開業するためには資金の調達や準備など、やることがたくさんあります。そのため、パーソナルジムを1人で開業できるか不安になる人も少なくありません。

そんな人におすすめなのがハコジムハコジムは、24時間完全無人運営のジムです。開業資金も一般的なジムの1/10ほど。開業前のサポートはもちろん、開業後も集客代行や店舗運営のアドバイスなどを行ってくれるので、ジム経営未経験の人でも安心です。

詳しくはこちらをご覧ください。今回の記事を参考に、自分に合ったパーソナルジムを開業しましょう。